認定医取得を視野に入れた後期研修プログラム

家庭医療(基幹施設) 内科・総合診療を目指します。

家庭医療研修

家庭医療研修プログラム

1.名称

広島中央保健生活協同組合 新家庭医療専門研修プログラム

 

2.専攻医定員

 1年あたり 3名 (専門研修指導医数×研修期間年数÷2 = 総定員 6名)

 


3.プログラムの構成

A. 研修対象者

 

総合診療専門医を取得した者。

B. 専門研修の構成(月単位の換算による)

 

 家庭医療専門研修Ⅰ(診療所・中小病院) 18カ月(18カ月以上、12カ月以上は同一施設で連続して研修)

 家庭医療専門研修Ⅱ(病院総合診療部門)  6カ月(6カ月以上)

 

 


4.プログラムの概要

A. プログラムを展開する場や医療施設の地域背景や特長

当プログラムは広島中央保健生活協同組合の運営する福島生協病院を中心に、一般・療養のケアミックスの病院、在宅医療を中心とした診療所を研修フィールドとします。

 中心となる福島生協病院は、広島市西区にある中規模病院で、外来・入院医療、在宅医療等を行っています。4病棟165床の一般急性期病院で、内科、循環器内科、消化器内科、神経内科、糖尿病内科、呼吸器内科、外科、肛門外科、整形外科、眼科、耳鼻咽喉科、婦人科、皮膚科、泌尿器科、リハビリテーション科を標榜しております。各分野の医師がそれぞれ専門性を活かし、総合的な診療を提供することで地域のかかりつけ病院の役割を担っており、二次救急指定医療機関として救急受入れにも対応しています。また、医師臨床研修制度上、指導・評価体制の整った基幹型臨床研修病院として、厚生労働省の認定を受けています。

 1955年、前身である診療所開設時より在宅医療には特に力を入れており、制度のない時代から医師と看護師が自宅での訪問診療、看護を行ってきました。疾患は患者の暮らしの中で発生するという認識の下、地域の生協組合員と職員が協同して実践してきた歴史があります。現在も周辺地域には複数疾患を有する高齢患者はもちろん、疾患の根底に社会的問題を背景に抱えている患者が多く、医師だけでなく看護師、ソーシャルワーカー、ケアマネージャーなどの多職種の協力のもとに、ひとりの患者にとってより良い医療を維持継続できるよう問題解決に努めています(同一法人内に複数の介護事業所を有しています)。

B. プログラムの理念

人権を守り、社会的視点も含む総合的力量を持つ医師を育成します。

 プライマリ・ケアに必要な知識、技能の獲得と同時に、複数の疾患、精神・心理的問題、社会的問題を有する患者へのアプローチ方法やその解決への手がかりを修得し、実践と考察により常に向上する姿勢を学びます。

C. 全体的な研修目標

複数疾患を有する高齢患者に対して医学的なアプローチに加えて心理的、社会的なアプローチを行うことで患者に寄り添う医療の提供・実践が出来るような医師を目指す。

D. 各ローテーション先で学べる内容や特色

家庭医療専門研修Ⅰは、メインとなる同一法人内の診療所で外来診療と在宅医療を学び、小児科を標榜する他の診療所で学童期、内科の外来診療を学びます。家庭医療専門研修Ⅱは、広島共立病院で総合診療としての外来・入院診療を学びます。施設を変えて研修することで医療機関の規模や地域の特性により求められる医療内容の違いを経験することが可能です。福島生協病院には外科、整形外科、眼科、もあり、領域別その他の研修で経験を求められる疾患に係ることも十分可能です。

 

5.施設群の構成

(1) 基幹施設

名称

研修担当分野

福島生協病院

家庭医療専門研修Ⅰ

 

(2) 連携施設

名称

研修担当分野

広島共立病院

家庭医療専門研修Ⅱ

生協さえき病院

家庭医療専門研修Ⅰ

草津診療所

家庭医療専門研修Ⅰ

 

(3) 基幹施設・連携施設での研修期間

基幹施設

12カ月

連携施設

12カ月

 

6.総括評価

1. 家庭医療専門研修Ⅰ・Ⅱの修了時に、研修手帳に記載された自己評価の確認と到達度評価を指導医が実施する。

2. 研修期間を満了し、かつ家庭医療専門研修Ⅰを18カ月以上、家庭医療専門研修Ⅱを6カ月以上修了している。

指導医から修了に足る評価が得られたことをプログラム責任者が確認する。

3. 専攻医自身が作成したポートフォリオにおいて全領域で基準に到達していることをプログラム責任者が確認する。

4. 経験目標は研修プログラムに定められた基準に到達していることをプログラム責任者が確認する。

5. 360度評価、CbDMini-CEXの結果は、各施設で定めた基準に達していることをプログラム責任者が確認する。

 

7.メンター制度

 専攻医の研修上の問題解決やキャリア形成の支援をするためのメンター制度を導入しています。